12月10日の日本経済新聞電子版および中部社会面で当法人代表である竹森のコメントが掲載されました。

三重大病院、麻酔科医が大量離職

11月より北海道エリアで2施設目の麻酔科支援を開始しました。

これにより救急受け入れが再開され、11月4日の北海道新聞に関連記事が掲載されました。

当法人では麻酔科医の紹介に加えて手術室の総合的なマネジメントも請け負っています。

具体的な内容としては

①術前リスク評価

常勤医師の退職などにより術前のリスク評価が行えない場合は術前回診をおこないリスク評価をおこないます。

非常勤麻酔科医ベースで手術室を運営する場合、麻酔科医でなければ気付きにくいような隠れたハイリスク患者を事前に発見し適切な処置をおこなうことが重要です。

②周術期コンサルテーション

外科側からのコンサルテーションに対して手術室麻酔のみならず周術期管理に対してもアドバイスをおこないます。

③適切な麻酔法の選択および実施

術前評価に携わることで適切な麻酔法による安全な管理を提供します。

もちろん麻酔科医の一方的な決定ではなく、患者の社会的な背景や主治医の希望なども加味して総合的な判断をおこないます。

④麻酔担当症例の管理

非常勤麻酔科医ベースで手術室運営を行う場合、各麻酔科医の担当症例のバランスをとることも重要です。

労働強度に極端な差がでないよう各麻酔科医の希望も聞きながら麻酔担当症例の決定をおこないます。

⑤器材、薬剤の管理へのアドバイス

安全管理上必要な薬剤、器材導入へのアドバイスを行います。さらに不要な薬剤や器具の削除、減量についてもアドバイスを行います。

上記以外でも、手術室運営上に必要なことに対しては、数多くの手術室運営を見てきた麻酔科医が適切なアドバイスをおこなうことが可能です。

一般社団法人東日本麻酔科医ネットワークでは麻酔科医不足の医療機関に対して麻酔科医の紹介をおこなっています。

世間に多く見られる医師紹介会社に対する医療機関の満足度は低いことが多いのは事実です。

当法人独自のネットワークによりクオリティが担保されている医師のみ紹介いたします。

そのため限られた数の案件しか扱えませんが、他の紹介会社とは一線を画す存在であり続けるために無駄に事業規模を大きくすることはいたしません。

 誠に申し訳ありませんがご依頼があった場合でもお断りすることがあります。

準備期間が短くなるほど対応が難しくなるため早めにご依頼いただくことをお勧めいたします。

平成25年8月1日に一般社団法人としての登記が完了しました。